Columnコラム

UPDATE：2013/12/25

今回のコラムは、「会社の寿命と今後の働き方」をテーマにすすめさせていただきます。

日経ビジネス2013年11月4日号の特集は「会社の寿命」でした。

30年前の日経ビジネス1983年9月19日号で独自の調査を行い、
「1つの会社が繁栄を謳歌できる期間は30年」という主張を発表し、
大きな反響 を呼ぶとともに、その後も「企業30年説」として経営者の中で定説的に語られ、影響を及ぼしてきました。
その頃は、60年代の（数々のベンチャーが生まれ た）産業萌芽期、70年代の（世界の競争に打って出た）高度成長期、
80年代の（世界トップクラスの経済国として認められた）バブル成長期と、
日本経済は 過去の延長線で先頭集団を見習い（欧米モデルの踏襲）、同じ事業を真面目に改善を行えば成功する、輝かしい時代でありました。

今回の特集では、前回の売上高ランキングを株式時価総額ランキングに変え、
この30年間の上位100社のランキング平均滞留期間で計算しました。結果18年と短くなっています。
そして安定成長を継続している長寿企業を調査し、共通の特徴を3つ上げています。

① その企業独自の理念（創業者精神）を軸にした長期的視点を守り続けている企業

② 「リスク回避」「オーバーコンプライアンス」ではなく、顧客視点を貫いている企業

③ コアコンピタンスに軸足を置きながら、脱自前主義で柔軟にM＆A、アライアンスでイノベーションに挑戦し続けている企業

以上が、この変化の激しい時代に企業が生き残っていくために必要な、大きなヒントと言えるのではないでしょうか。

創業企業でみると10年間生き残れる割合は、６％というデータもあります。
「会社が繁栄し続けるのが18年」「創業しても10年間生き残れるのが1 割以下」、どちらにしても前回のコラムで書いた、働く期間は50年という認識からはどうでしょうか？
何度か転職したり、2度3度起業するのも当たり前の時 代になるということです。

私は、ビジネス人生を3期間に区切って考えるのが1つの基準になると思っています。
第1期20代～30代「ビジネスマンとしての基礎づくり（どこでどうやって自分を律していけるかを試行錯誤する時期）」、

第2期40代～50代半ば「基礎を前提に自分らしさを考えた領域を創る時期（会社内だけではなく外部の人脈づくり、自分らしさづくり時期）」、

第3期50代半ば～70代「自分らしく働き、社会に貢献する時期（自分らしく貢献できる分野を深堀拡大する時期）」です。

どんなことを心がけて働けば、貢献し続けられる、「優良資産社員」「プロフェッショナル」として成長し続けられるか、次のコラムで考えてみたい。